津波とは？
津波とは、海底や沿岸で起こる急激な地盤の上下変動によって、海底から海面までの海水全体が大きく動くことで発生する非常に大きな波のことです。
通常の波とは仕組みがまったく異なり、水面だけでなく “海水の塊そのもの” が押し寄せるため、非常に強い力を持っています。
津波は海全体がゆっくり盛り上がるように押し寄せる特徴があります。
沿岸に到達してもエネルギーが衰えにくく、家屋や車を一気に押し流してしまうほどの破壊力があります。
津波は、多くの命を奪う大きな災害として知られています。
2004年のスマトラ島沖巨大地震では、インド洋沿岸で死者が23万人を超え、2011年の東北地方太平洋沖地震でも約1万9000人の犠牲者が発生しました。これらは、津波の危険性を示す大きな災害です。
日本では、過去の津波災害の経験からさまざまな対策が進められており、世界的にも津波研究の先進国です。また、「tsunami」という語はローマ字表記のまま国際語となっており、世界中で同じ名称が使われています。
地震性津波と非地震性津波
地震性津波とは
地震性津波とは、地震が原因で発生する津波のことです。
大きな地震が起きると、海底の地面が一瞬で持ち上がったり沈んだりし、その動きによって津波が発生します。
過去の事例
・1993年 北海道南西沖地震
・2011年 東北地方太平洋沖地震
非地震性津波とは
非地震性津波とは、火山噴火・山体崩壊・気圧変動など、地震以外が原因で発生する津波のことです。
過去の事例
・2022年 トンガ海底火山噴火
日本沿岸でも最大約1mの潮位上昇が観測されました。
津波は、「大きな地震の揺れの後に来るもの」というイメージがあると思います。
しかし実際には、揺れが弱くても大きな津波が発生したり、遠くの地震による津波が押し寄せたりすることがあります。
津波地震と遠地地震・遠地津波
津波地震
津波地震とは、陸地ではそれほど大きな揺れを感じないにもかかわらず、大きな津波が発生する地震のことです。
代表的な例が、1896年の明治三陸地震です。
陸の揺れはそれほど大きくなかったため、「揺れが収まった」と普段通りに行動していたところに、最大38mの巨大津波が沿岸を襲い、大きな被害が発生しました。
このタイプの地震は、断層がゆっくり動くため揺れが弱く感じられる一方、海底が大きく変形することで巨大津波につながる特徴があります。
遠地地震・遠地津波
遠地地震とは、日本から遠い場所を震源とする大きな地震のことです。
また、その地震によって発生し、日本まで到達する津波を「遠地津波」と呼びます。
代表的な例が、1960年のチリ地震です。
南米で発生した巨大地震の津波が約22時間かけて日本へ到達し、全国の沿岸部で被害が発生しました。
津波は、揺れの強さや震源の近さだけでは判断できません。
小さな揺れであっても、正しい情報を確認し、津波警報や注意報が発表された場合は速やかに避難することが大切です。
津波の特性
津波の速さ
津波は、海が深いほど速く進むという特性があります。
日本海溝のような5000mを超える深さでは、飛行機に近い速度で進むこともあります。
また、陸地に近い浅い場所でも、オリンピック選手並みの速さで押し寄せてきます。
そのため、強い揺れを感じたら警報を待たず、すぐに高台や津波避難ビルへ避難することが重要です。
津波は何度も押し寄せる
津波は、一度だけで終わるものではありません。
お風呂に水滴を落とした時の波紋のように、高くなったり低くなったりを繰り返しながら何度も押し寄せます。
また、第一波よりも、後から来る波の方が高くなる場合もあります。
そのため、津波警報・注意報が解除されるまでは、避難先から戻らないようにしましょう。
沿岸の地形で高さが変わる
津波は、湾や川、リアス海岸のような入り組んだ地形では、高さが大きく変わることがあります。
これは、津波が湾の奥や川の上流へ向かって集中しながら進むためです。
検潮所では小さな津波でも、場所によっては高い津波になることがあります。
2011年の東日本大震災では、津波が北上川を40km以上さかのぼり、川沿いの広い範囲で深刻な浸水被害が発生しました。
だからこそ“揺れを感じたらすぐ逃げる”ことが何より大切です。
津波による被害を軽減する
ハード対策
日本では、これまで湾の入口の防波堤や、防潮堤、水門など、津波の勢いを弱めて被害を減らす施設の整備や維持管理が行われてきました。しかし、こうした施設があっても、すべての津波を防げるわけではありません。
実際に、東日本大震災では、多くの防波堤を津波が乗り越えて大きな被害が発生しました。そのため近年では、津波を完全に止めるのではなく、勢いを弱めたり、陸への到達を少しでも遅らせたりする「粘り強い構造」が重要だと考えられています。防波堤がある地域でも避難は必要です。
ソフト対策
防波堤や防潮堤を超える津波が発生した場合、命を守るためには、できるだけ早く高い場所へ避難することが重要です。そのため、地震発生後は、津波警報・注意報や避難指示などの情報を、テレビ・ラジオ・防災無線・携帯端末など、複数の手段を使って伝える必要があります。
また、避難場所や避難経路を事前に複数確認しておくことで、状況に応じた避難行動が取りやすくなります。ハザードマップの確認や避難訓練への参加も、重要なソフト対策のひとつです。このように、情報提供や避難計画、防災教育などを組み合わせ、ハード面とソフト面の両方から被害を減らす取り組みが重要です。
津波が引き起こす二次災害
津波による被害は、人や建物だけではありません。火災や油流出など、避難後にも被害が拡大することがあります。道路や港湾などのインフラ被害、水産業・農業・観光への影響など、さまざまな被害が発生します。
これらは、土砂の移動、塩水の侵入、漂流物の衝突、火災といった二次的な要因によって引き起こされます。その中でも、火災は特に大きな被害につながる要因のひとつです。
2011年の東日本大震災では、宮城県気仙沼市で津波直後に市街地火災が発生しました。
さらに、沿岸の燃料タンクから漏れ出した油に引火し、海上火災も加わって、10万平方メートル以上が焼失する大規模火災となりました。
沿岸には、港湾施設やコンビナート、石油タンクなどの危険物施設も多く存在しています。
そのため現在では、浸水対策だけでなく、火災の発生も想定した防災対策が進められています。
・津波避難3原則と即時避難のポイント
釜石の教訓「避難3原則」や津波てんでんこ、津波フラッグまで、津波避難の基本を解説。
・被害想定とハザードマップ
ハザードマップの見方や活用方法、想定外への備え方を解説します。
・防災情報と警報の仕組み
特別警報や緊急地震速報など、防災情報の意味や活用方法を解説します。
※ 本ページは、日本防災士機構発行の『防災士教本（2025年度版）』などを参考に、当サイトの視点で再構成・解説しています。
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